1.大学関係者もしくは公共機関(大学などの公共施設が利用可能)所属
2.受験者が40名以上集まる
3.原則一県一箇所 ※場合により検討
1.申請書類と簡単な履歴書(雛形指定なし)と一緒に財団へ提出
2.財団内部の委員会を通して決定
3.選抜後、委嘱状の発行により認可通知
※2回目以降は、開催意思の是非のみを財団へ通知
※財団の判断により認可後の取り下げもあります
1.受験者誘致
2.マニュアルに添って試験準備および報告書作成
3.試験当日の監督および管理
※試験実施にあたり発生する経費(人件費、諸経費、会場利用料)は、各地受験者数を基に
財団で算出し、指定口座へ送金